総合商社の年収ランキング2026｜7社の平均給与・初任給・賞与の実態を徹底比較

総合商社の年収は実際いくらなのか。2026年11月現在、最新の通期実績となる2026年3月期の有価証券報告書を見ると、7大商社の平均年間給与は約1,257万円から約2,113万円に達している。トップは三菱商事の2,112万5,472円で、三井物産、伊藤忠商事が続く。上位3社はいずれも平均年収2,000万円前後という、国内でも突出した給与水準だ。

ただし、この数字は新入社員が受け取る給与ではない。各社の平均年齢は40〜43歳台で、賞与や時間外勤務手当なども含まれている。会社によって従業員の集計範囲や報酬制度も異なるため、ランキングだけで待遇の優劣を判断するのは早計だ。2026年3月期の有価証券報告書を基準に、三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅・豊田通商・双日の年収、年齢別の見方、初任給、賞与の仕組みまで整理する。

【2026年最新】総合商社の年収ランキング7社を一覧比較！

2026年3月期の有価証券報告書に記載された「提出会社の状況」の平均年間給与を比較すると、三菱商事がトップとなった。

今回対象としたのは、一般社団法人日本貿易会が商社7社として紹介している三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、双日、豊田通商、丸紅の7社だ。各社の事業年度は2025年4月1日から2026年3月31日まで。平均年齢、平均勤続年数、前年度からの増減率も併記した。

出典：各社の2026年3月期有価証券報告書。平均年間給与は原数値を万円単位に換算し、小数第2位を四捨五入。前期比は各社の開示値。

1位・三菱商事は平均年収2,112万円

ランキング1位の三菱商事は、平均年間給与2,112万5,472円。平均年齢42.3歳、平均勤続年数17年7か月という従業員構成で、この水準を記録した。

注目したいのは、平均年収が高いだけでなく、前年度からも3.9％増加している点だ。平均年間給与には賞与と超過勤務手当が含まれており、基本給だけを比較した数字ではない。

また、同社の有価証券報告書では、経営戦略2027の定量目標と業績連動賞与を結び付ける報酬制度を説明している。業績によって賞与の支給原資が変動する仕組みも、年間給与の水準を考えるうえで見逃せない。

2位・三井物産は平均年収2,058万円

2位の三井物産は2,058万9,000円。平均年齢42.0歳、平均勤続年数17.4年で、三菱商事との差は約53.6万円だった。

三井物産の特徴は、資源、エネルギー、機械・インフラ、化学品、生活産業など幅広い事業領域を持つことだ。2026年3月期の有価証券報告書では、提出会社の従業員5,333人を対象とした平均年間給与を開示している。

同社は賞与と超過勤務手当を平均年間給与に含めている。報酬制度では、職務・役割に応じた月例給と、会社業績や個人の貢献度を反映する賞与を組み合わせている。

3位・伊藤忠商事は前期比10.3％増で存在感

3位の伊藤忠商事は1,991万1,534円。2,000万円にはわずかに届かなかったものの、前年度比10.3％増という7社中最大の伸びを記録した。

増加額にすると約186.6万円。三井物産との平均年間給与の差も、前年度の約191.8万円から約67.7万円に縮小している。

伊藤忠商事の平均年齢は42.0歳、平均勤続年数は17年9か月。平均年間給与には賞与と従業員持株会制度の特別奨励金が含まれている。個人の業績評価と会社業績などを踏まえて賞与を決定する仕組みも特徴だ。

4位・5位は住友商事と丸紅、6位・7位は1,400万円以下

4位の住友商事は1,840万2,971円、5位の丸紅は1,784万3,699円。いずれも平均年収1,700万円を超える高水準だ。

住友商事は平均年齢43.3歳、平均勤続年数18年3か月と、今回の7社で最も長い平均勤続年数を記録した。なお、嘱託社員を除いた場合の平均年間給与は1,890万6,975円と開示されており、対象者の範囲によって数値が変わることがわかる。

丸紅は平均年齢42.5歳、平均勤続年数17.8年。平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれている。

6位の豊田通商は1,421万3,845円、7位の双日は1,257万1,801円だった。トップの三菱商事との差は約855.4万円。単純比較では約1.68倍の開きがある。

ただし、下位2社も一般的な国内企業と比較すれば高い給与水準にある。あくまで総合商社7社という高待遇企業同士の比較であることを押さえておきたい。

【五大商社と7大商社】平均年収の違いはどれくらい？

総合商社の年収を調べると、「五大商社」と「7大商社」という2つの呼び方が登場する。両者の違いは比較対象となる企業の数だ。

一般に五大商社と呼ばれるのは、次の5社である。

• 三菱商事
• 三井物産
• 伊藤忠商事
• 住友商事
• 丸紅

ここに豊田通商と双日を加えた7社が、広く7大商社と呼ばれる企業群だ。日本貿易会も、この7社を商社の代表的な企業グループとして整理している。

五大商社の平均年収は約1,957万円

2026年3月期の平均年間給与を五大商社だけで単純平均すると、約1,957万5,000円となる。

一方、豊田通商と双日を含めた7社の単純平均は約1,780万8,000円だ。2つの集計で約176.6万円の差が生じる。

これは豊田通商と双日の平均年間給与が、上位5社より低いことが影響している。ただし、この平均は会社ごとの平均年収を同じ重みで足して割った数字であり、従業員数を加味した加重平均ではない。

五大商社と7大商社はどちらが就職先として有利？

年収だけで比較すれば、2026年3月期は五大商社の5社が上位を占めた。しかし、年収順位がそのまま企業としての魅力や将来性を示すわけではない。

総合商社の仕事は、単純な商品の売買にとどまらない。日本貿易会が説明する商社の機能には、商取引、事業投資、事業経営、リスクマネジメント、ファイナンス、物流などが含まれる。

例えば、豊田通商は自動車関連事業やモビリティ、アフリカ事業などに特徴がある。双日も自動車、航空・社会インフラ、エネルギー、化学、生活産業など幅広い分野で事業を展開している。

自分が関わりたい産業や専門性、海外勤務への希望によっては、ランキング下位の企業がより適した選択肢になることもある。

【年収差の理由】総合商社の賞与・給与制度を徹底分析

同じ総合商社でも、なぜ平均年収に差が生じるのか。大きな要因は、会社の業績、従業員の構成、職務や役割に応じた給与制度、そして賞与の評価方法にある。

基本給だけでなく業績連動賞与が年収を左右する

総合商社の平均年間給与を理解するうえで重要なのが賞与だ。各社の有価証券報告書では、賞与を平均年間給与に含めていることが明記されている。

会社ごとの報酬制度を見ると、次のような違いがある。

• 三菱商事：経営戦略の定量目標と業績連動賞与を結び付け、会社業績に応じて賞与原資を変動させる。
• 三井物産：Pay for Performanceの考え方を採用。職務・役割に応じた月例給に加え、会社業績や個人の貢献を賞与に反映する。
• 伊藤忠商事：個人の業績評価と会社業績などを踏まえて賞与を決定する。
• 住友商事：基本給には職務・役割の大きさ、賞与には個人・組織・会社全体の成果を反映する。
• 丸紅：資格ごとの基本報酬と変動報酬で構成し、全社業績と前年度の評価などを反映する。
• 豊田通商：固定報酬と業績連動報酬としての賞与を組み合わせる。

つまり、毎月の給与が同じでも、年度の業績や個人評価によって年間の受取額が変わる可能性がある。

特に、資源価格や為替、海外事業の収益、投資先の業績などの影響を受ける事業構造では、年度によって会社の収益環境が変化する。賞与が連動する制度では、その変化が従業員の年収にも反映される。

平均年収は従業員の構成によっても変わる

もう一つ見落とされがちなのが、平均年収の算定対象となる従業員の範囲だ。

有価証券報告書に掲載される平均年間給与は、連結グループ全体ではなく、基本的に有価証券報告書を提出した会社単体の従業員を対象にしている。

加えて、出向者、嘱託社員、海外現地社員などの扱いは会社ごとに異なる。

具体例を挙げると、三菱商事は従業員5,328人のうち他社への出向者1,644人を含めた人数を開示している。一方、豊田通商は社外への出向者を除いた就業人員数を表示している。

住友商事では嘱託366人を含む従業員構成で平均年間給与を算定し、嘱託を除いた平均年間給与も別途開示している。

このように、各社の平均年収は必ずしも完全に同一条件で算出された数字ではない。ランキングの数十万円程度の差を、給与制度だけの違いと解釈するのは適切ではない。

平均年収の上昇率と企業業績は必ずしも一致しない

2026年3月期に7社の平均年間給与がどう変化したかを見ると、6社が前年度から増加し、減少したのは双日のみだった。

特に伊藤忠商事は10.3％増と大きく伸びている。一方、三菱商事は3.9％増、三井物産は3.1％増だった。

ここで注意したいのは、平均年収の伸び率と会社の利益成長率は別の指標だということだ。平均給与には人員構成や賞与の支給水準、時間外勤務手当なども影響する。

したがって、平均年収が増えた会社が必ずしも同じ割合で基本給を引き上げたとは限らない。

【総合商社の年齢別年収】20代・30代・40代はいくらもらえる？

総合商社への就職を検討する人にとって、平均年収以上に気になるのが年齢別の給与だろう。20代で1,000万円を超えるのか、30代で1,500万円に届くのか、40代では2,000万円が現実的なのかという疑問は多い。

しかし、各社の有価証券報告書に掲載される平均年間給与は、年齢別の給与を一覧にしたものではない。公表されているのは従業員全体の平均年齢と平均年間給与などであり、20代・30代・40代の実額を一律に算出できる資料ではない。

有価証券報告書から読み取れる平均年齢

2026年3月期の7社の平均年齢は40.5〜43.3歳だった。

つまり、平均年収1,000万円台後半から2,000万円台という数字は、入社直後の若手だけでなく、管理職や経験を積んだ中堅・ベテラン社員を含めた結果である。

平均年齢が40歳を超える企業の平均年間給与を、そのまま25歳の社員の年収として受け取ることはできない。

20代は初任給と賞与の条件を確認する

20代の年収を考える場合、まず確認したいのは新卒初任給だ。

各社の直近の募集要項を見ると、総合職やグローバル職に相当する学部卒の初任給は月30万円台前半から半ばとなっている。

入社直後の給与と、数年後に担当する仕事や役割に応じた給与は異なる。賞与の算定期間や試用期間中の給与、時間外勤務手当の扱いも確認する必要がある。

30代・40代は役割と評価制度が重要になる

30代以降は、担当する職務の難易度、プロジェクトへの貢献、マネジメント責任などによって処遇に差が生じる。

特に総合商社では、事業投資、海外プロジェクト、事業会社の経営管理など、担当領域が多岐にわたる。職務や成果を報酬に反映する制度を採用している企業では、年齢だけで給与を判断できない。

40代についても同様だ。平均年齢が42歳前後で平均年間給与が2,000万円を超えているからといって、42歳になれば全員が同水準の年収を得られるわけではない。

年齢別の年収を知りたい場合は、企業の平均年収ランキングだけでなく、採用職種、給与体系、昇格制度、賞与の評価基準を組み合わせて判断することが欠かせない。

【2026年最新】総合商社7社の初任給・賞与を比較

平均年間給与と初任給は、まったく異なる指標だ。新卒で総合商社に入社した場合の待遇を知るには、各社の採用ページに掲載された募集要項を確認するのが確実である。

2026年11月5日時点で確認できる各社の直近の新卒採用情報では、総合職・グローバル職などに相当する区分の初任給は以下のとおりだ。

• 三菱商事：学士卒35万円、修士卒38万5,000円。2026年度実績として公表。
• 三井物産：Global区分は学卒35万円、院卒38万5,000円。2027年4月予定。Regional区分は学卒34万円、院卒37万5,000円。
• 伊藤忠商事：総合職は大卒36万円、院卒40万円。入社後3か月の試用期間中は大卒34万円、院卒37万5,000円。
• 住友商事：プロフェッショナル職は学卒33万5,000円、院卒37万5,000円。2027年度入社向け。
• 丸紅：オープン採用は大卒35万円、院卒38万5,000円。2027年度入社向け。
• 豊田通商：グローバル職は四年制大学卒33万円、大学院・6年制学部卒35万円。2027年度入社向け。
• 双日：総合職は学部卒30万5,000円、院卒34万円。2028年度新卒採用向け。

この比較では、伊藤忠商事の大卒36万円が最も高い。三菱商事、三井物産、丸紅も35万円で並ぶ。

ただし、募集年度や職種区分は各社で異なる。特に三井物産はGlobalとRegional、豊田通商はグローバル職と地域限定職という区分があり、勤務地や転居を伴う異動の条件が違う。初任給だけを横並びにして優劣を決めることはできない。

賞与は年2回が基本、ただし金額は業績や評価で変わる

新卒採用情報を見ると、各社とも夏期・冬期などの年2回の賞与を設けている。

伊藤忠商事は募集要項で賞与が業績に連動すると説明している。三井物産も夏期・冬期の年2回、住友商事は6月・12月、豊田通商は7月・12月としている。

ただし、賞与の回数が同じでも支給額や算定方法が同じとは限らない。会社業績、所属組織の実績、個人評価、職位などが影響する。

初任給の月額を12倍した金額だけで、実際の初年度年収を判断するのも避けたい。賞与の支給対象期間や入社時期、試用期間の条件によって受取額は変わる。

初任給ランキングと平均年収ランキングは一致しない

今回の比較で興味深いのは、平均年間給与の順位と初任給の順位が異なることだ。

平均年間給与では三菱商事が1位だが、学部卒の初任給では伊藤忠商事が上回る。丸紅も平均年間給与では5位ながら、初任給では三菱商事と同水準だ。

これは、平均年間給与が入社時の給与だけで決まらず、在籍社員の年齢構成、役職、賞与、職務や成果に応じた処遇などを反映しているためである。

新卒就活生は初任給だけでなく、入社後の昇給・昇格制度や賞与の評価方法まで確認したい。

【就職・転職の判断基準】総合商社の年収ランキングで見るべきポイント

総合商社への就職や転職を考える際、平均年収ランキングは企業を比較するための有力な入口になる。ただし、実際の待遇や働き方を見極めるには、さらに確認すべき点がある。

1. 本体採用かグループ会社採用かを確認する

最初に確認したいのは、応募先が総合商社本体なのか、グループ会社なのかという点だ。

今回の平均年間給与は、各社の提出会社単体の数字である。連結子会社や事業投資先の従業員まで含めた平均ではない。

例えば、三菱商事グループや三井物産グループには多くの関連会社があるが、本体の平均年収をそのままグループ会社の給与水準と考えることはできない。

2. 転勤・海外駐在・職種区分を確認する

総合商社の仕事には、国内外での取引、事業投資、事業開発、事業経営などがある。海外勤務や転居を伴う異動の可能性も、企業や職種によって異なる。

三井物産ではGlobalとRegional、豊田通商ではグローバル職と地域限定職を設けている。勤務地や異動範囲が異なれば、働き方やキャリアの選択肢も変わる。

年収が高いからという理由だけで応募するのではなく、自分が希望する働き方と採用区分が一致しているかを確かめたい。

3. 事業内容と自分の専門性が合っているか

総合商社は、同じ業界に属していても事業ポートフォリオが異なる。

• 三菱商事：資源、食品、エネルギー、社会インフラ、モビリティなど。
• 三井物産：金属資源、エネルギー、機械・インフラ、化学品、生活産業など。
• 伊藤忠商事：繊維、機械、金属、エネルギー・化学品、食料、住生活など。
• 住友商事：鉄鋼、自動車、輸送機・建機、都市総合開発、メディア・デジタルなど。
• 丸紅：食料・アグリ、ライフスタイル、金属、エネルギー・化学品、電力・インフラなど。
• 豊田通商：モビリティ、サプライチェーン、メタル、アフリカ、デジタルソリューションなど。
• 双日：自動車、航空・社会インフラ、エネルギー・ヘルスケア、金属・資源・リサイクルなど。

自分の専門分野を生かしたい人は、会社全体の年収だけでなく、希望する部門の事業内容やキャリア形成の仕組みを確認するとよい。

4. 平均年収だけでなく賞与の変動リスクも見る

業績連動賞与の比重が大きい企業では、好業績の年度と厳しい年度で年間給与が変わる可能性がある。

毎年安定した固定収入を重視する人は、基本給と賞与を分けて確認することが大切だ。住宅制度、社宅、退職金、持株制度、福利厚生なども含めて総合的に比較したい。

高年収を目指すことと、長期的に働き続けられる環境を選ぶことは、必ずしも同じではない。

【総合商社の年収】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：総合商社で平均年収が最も高い会社はどこですか？
A1：2026年3月期の有価証券報告書では、三菱商事が2,112万5,472円で1位です。2位は三井物産の2,058万9,000円、3位は伊藤忠商事の1,991万1,534円です。

Q2：五大商社の平均年収はいくらですか？
A2：三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の5社の平均年間給与を単純平均すると、約1,957万5,000円です。2026年3月期の有価証券報告書に基づく計算です。

Q3：総合商社の20代の平均年収はいくらですか？
A3：各社の有価証券報告書では20代だけの平均年収は一律に開示されていません。新卒採用の初任給や賞与、昇給制度を確認する必要があります。

Q4：総合商社の新卒初任給はいくらですか？
A4：直近の募集要項では、学部卒の月給はおおむね30万5,000〜36万円です。伊藤忠商事が36万円、三菱商事・三井物産・丸紅が35万円などとなっています。募集年度や職種によって条件は異なります。

Q5：総合商社の平均年収には賞与が含まれますか？
A5：はい。7社とも有価証券報告書の注記で賞与を含むことを明らかにしています。時間外勤務手当や基準外賃金なども含まれる場合があり、具体的な範囲は会社によって異なります。

Q6：総合商社7社のうち、前年度から年収が下がった会社はありますか？
A6：2026年3月期は双日だけが前年度比1.3％減でした。残る6社は増加しており、最も高い伸び率を記録したのは伊藤忠商事の10.3％増です。

Q7：平均年収2,000万円の総合商社に入社すれば、自分も2,000万円もらえますか？
A7：必ずしもそうではありません。平均年間給与は40歳前後の従業員を含めた平均であり、入社時の給与とは異なります。役職、職務、評価、賞与、勤続年数などによって実際の年収は変わります。

2026年3月期の有価証券報告書を基準にした総合商社7社の平均年収ランキングでは、三菱商事が2,112万5,472円で首位となった。2位は三井物産の2,058万9,000円、3位は伊藤忠商事の1,991万1,534円である。

五大商社の平均年間給与は約1,957.5万円、7社全体では約1,780.8万円。総合商社の給与水準が国内でも非常に高いことが、今回の比較から確認できる。

一方で、平均年収は40歳前後の従業員を含む単体平均であり、賞与や時間外勤務手当なども反映した数字だ。企業ごとに出向者や嘱託社員の扱いも異なるため、単純な順位だけでは実際の待遇を判断できない。

就職・転職を検討するなら、次の3点を押さえておきたい。

• 平均年間給与だけでなく、初任給・基本給・賞与の算定方法を比較する。
• 平均年齢や勤続年数、従業員の集計範囲を確認する。
• 希望する事業領域、職種、海外勤務、転勤条件とキャリア形成の可能性を確認する。

総合商社の年収ランキングは、企業選びの出発点として役立つ。しかし、本当に重要なのは、入社後にどのような仕事を担い、どのような評価を受け、どのような報酬を得られるかという点だ。

2026年の最新データを出発点に、各社の報酬制度と事業内容まで比較することが、納得できる就職・転職先を選ぶための判断材料になる。

主な根拠資料： 各社の2026年3月期有価証券報告書、日本貿易会の商社情報、各社の公式新卒採用募集要項。

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