2026年現在、日本のバレーボール界を統括する公益財団法人日本バレーボール協会（JVA）は、日本代表の強化だけでなく、全国の競技普及、選手登録制度、国内大会の運営、指導者育成、スポーツ団体としてのガバナンス強化など、幅広い役割を担っている。会長を務めるのは、元バレーボール男子日本代表選手の川合俊一氏だ。
2028年ロサンゼルスオリンピックを見据えた中長期経営計画「JVA MASTER PLAN」と、2026年度（第17期）の事業計画も公表されている。一方、組織運営やコンプライアンスをめぐる課題への対応も続いており、競技成績だけでは見えない協会の実態にも注目が集まる。2027年には創立100周年を迎えるJVAの歴史から、現在の組織体制、加盟団体、代表強化、今後の方針まで整理する。
【基本情報】日本バレーボール協会は何を担う団体なのか？
日本バレーボール協会は、国内のバレーボール競技を統括し、日本を代表する競技団体として普及・振興を推進する公益財団法人である。
単に男子・女子日本代表を編成する組織ではない。小学生からシニア世代までが競技に参加できる環境を整え、全国大会や国際大会の開催、競技規則や選手登録制度の整備、指導者・審判員の育成などを通じて、日本のバレーボール界全体を支えている。
公益財団法人としての役割JVAの公式概要に記載されている法人の目的は、国内バレーボール界を統括・代表し、競技の普及と振興を図ることにある。
その活動は大きく次の分野に分けられる。
- 日本代表の強化： 男女6人制、ビーチバレーボール、年代別代表の育成と国際大会への派遣。
- 国内競技の普及： 小学生、中学生、高校生、大学生、社会人、シニア世代までの競技環境整備。
- 大会運営： 全日本選手権、全国大会、国際大会などの企画・開催。
- 人材育成： 指導者、審判員、公認アナリストなどの資格・研修制度。
- 社会貢献： 教育活動、環境保護、障害者スポーツ、生涯スポーツの推進。
- 組織運営： 加盟団体との連携、財務管理、コンプライアンス、ガバナンスの整備。
公益財団法人であることから、特定のチームや選手だけを支援するのではなく、競技全体の発展と社会への還元が求められる。
この点は、プロリーグを運営する団体との違いを理解するうえでも重要だ。例えばSVリーグはJVAの加盟リーグの一つであり、JVAそのものと同一の組織ではない。
1973年設立は正確には何を意味する？日本バレーボール協会の歴史を調べる際、注意したいのが1927年と1973年という2つの年だ。
1973年は現在の法人格につながる財団法人の設立認可を受けた年であり、バレーボール協会そのものが初めて誕生した年ではない。
JVAの公式沿革によると、歴史はさらに古い。
- 1927年： 大日本排球協会が設立。
- 1946年： 日本排球協会が設立。
- 1947年： 日本バレーボール協会に改名。
- 1951年： 国際バレーボール連盟（FIVB）に加盟。
- 1973年： 財団法人日本バレーボール協会の設立認可。
- 2011年2月1日： 公益財団法人日本バレーボール協会が設立。
- 2027年： 1927年の設立から100周年。
特に2026年10月19日、JVAは2027年の創立100周年に向けたスローガン、ステートメント、記念ロゴを発表した。
つまり、1973年は法人化の節目、2027年は協会の歴史的な起源から数えた100周年という関係になる。
【組織図を解説】川合俊一会長を中心とする日本バレーボール協会の体制
1963年2月3日生まれ
2025年6月の役員選任で会長に再任。2026年元日の新年挨拶では、会長3期目に入ったことを明らかにしている。
日本バレーボール協会の組織運営では、会長だけがすべての意思決定を行うわけではない。評議員会、理事会、業務執行理事会、各種委員会、事務局などがそれぞれの役割を担う。
川合俊一会長の経歴と現在の役割川合俊一氏は、現役時代に男子日本代表として活躍した元バレーボール選手である。
引退後はタレントやスポーツ解説などの活動でも知られ、2022年に日本バレーボール協会会長に就任した。
2025年6月25日の臨時理事会では、川合氏の会長再任が発表された。2026年の新年挨拶でも、3期目の会長として組織改革や情報発信力、国際交渉力の強化に取り組む方針を示している。
2025年4月には組織を再編成。マーケティングと広報を同じグループにまとめたほか、国際渉外と国内渉外を担うチームを発足させた。
この再編の背景には、日本代表の活動を世界に発信する力と、国内の加盟団体との連携を同時に強化する狙いがある。
理事会・評議員会・事務局の違いJVAの公式概要では、評議員25名、理事20名、監事3名、運営委員14名という体制が示されている。
それぞれの役割は異なる。
| 組織・役職 | 主な役割 |
|---|---|
| 会長（代表理事） | 協会を代表し、組織全体を統括する |
| 理事会 | 事業方針や重要事項を審議・決定する |
| 評議員会 | 法人運営に関する重要事項を審議・決議する |
| 監事 | 理事の職務執行や法人の財産・会計を監査する |
| 業務執行理事 | 担当事業や組織運営を実務面で推進する |
| 事務局 | 大会、代表活動、登録、広報などの日常業務を担当する |
| 各種委員会 | 技術、競技、審判、コンプライアンスなど専門分野を担当する |
2025年6月に選任された主な執行部は、川合俊一会長、副会長の金川裕一氏と須藤実和氏、専務理事兼業務執行理事の國分裕之氏、業務執行理事の内藤拓也氏と灰西克博氏など。
なお、組織図の掲載基準日は2025年4月1日、役員一覧には個別の基準日が記載されているため、役員名簿と組織図はそれぞれの更新日を確認する必要がある。
【全国ネットワーク】日本バレーボール協会の加盟団体と都道府県協会の関係
JVAの活動を理解するうえで欠かせないのが、全国に広がる加盟団体のネットワークだ。
中央組織であるJVAだけでは、全国各地の大会、チーム登録、選手育成、審判員の確保などをすべて担うことは難しい。
そこで、地域ごとのバレーボール協会や各種連盟と連携し、競技環境を支えている。
9ブロックと47都道府県協会JVAの公式加盟団体情報では、全国9ブロックのバレーボール連盟と47都道府県バレーボール協会が掲載されている。
9ブロックは次のとおり。
- 北海道
- 東北
- 関東
- 北信越
- 東海
- 近畿
- 中国
- 四国
- 九州
それぞれの地域ブロックが複数の都道府県協会と連携し、全国大会につながる競技環境を支えている。
また、都道府県協会だけでなく、小学生、中学生、高校生、大学生、実業団、クラブ、ビーチバレーボール、ソフトバレーボールなどの競技団体もネットワークを構成する。
| 関係する組織 | JVAとの関係・主な役割 |
|---|---|
| 日本バレーボール協会 | 国内競技の統括、代表強化、全国的な制度整備 |
| 全国9ブロック連盟 | 広域地域での連携、大会・競技運営 |
| 全国47都道府県協会 | 地域大会、登録管理、普及活動、指導者・審判員の支援 |
| 日本小学生バレーボール連盟 | 小学生年代の競技普及と育成 |
| 中体連・高体連 | 中学校・高校年代の競技活動 |
| 大学バレーボール連盟 | 大学年代の大会・競技環境の整備 |
| 実業団・クラブ・ビーチ・ソフト連盟 | 競技形態や活動レベルに応じた普及・大会運営 |
| SVリーグ | トップリーグとして国内競技の発展に関係する加盟リーグ |
このネットワークの特徴は、中央から地方へ一方的に指示を出す構造ではなく、各地域の実情を踏まえながら競技を運営する点にある。
特に都道府県協会は、学校部活動の地域展開や少子化への対応、地域大会の開催、指導者の確保など、競技者に近い立場で多くの業務を担っている。
2026年度から変わった選手登録制度2026年度の注目点の一つが、JVAメンバー制度の改定だ。
JVAは2007年度に登録制度を構築したが、約20年が経過するなかで、学校スポーツや地域クラブ、社会人スポーツを取り巻く環境が変化した。
そのため、2026年度から登録区分や登録料などを見直した。
改定の主な目的は以下のとおり。
1. 小学生・中学生・高校生のチーム形態の多様化への対応。
2. 年齢や競技レベルに応じた大会・リーグ戦の充実。
3. 6人制、9人制、ビーチバレーボール、ソフトバレーボールの活動環境整備。
4. 指導者、審判員、大会運営者など周辺人材の育成。
5. 都道府県協会の組織基盤の強化。
2026年3月9日には、新しい登録管理システム「JVAMRS」の受付が開始された。
このシステムでは、個人登録、チーム登録、大会申込、資格登録などを一元管理する。従来のメンバーIDも2026年度からJVA-IDに統一する仕組みとなった。
JVAおよび都道府県協会などが開催する公式競技会に参加するには、JVAMRSを通じたチームへの加入が必要になる。
登録制度は単なる事務手続きではない。全国の競技人口を把握し、大会運営や人材育成に必要な資源を確保するための基盤でもある。
【日本代表の強化事業】2026年度はロサンゼルス2028オリンピックへの重要な準備期間
JVAの活動で多くのファンが注目するのが、日本代表の強化事業だ。
2026年度の事業計画では、2028年ロサンゼルスオリンピックを見据え、男女のインドア代表と男女のビーチバレーボール代表の競技力向上を進める方針が示されている。
男子日本代表はアジア選手権優勝で五輪出場権を獲得2026年度の男子日本代表は、ロラン・ティリ監督のもとで活動した。
JVAの事業計画では、若手有望選手の育成、強化合宿、バレーボールネーションズリーグ（VNL）、アジア選手権などを組み合わせた強化スケジュールが設定されていた。
そして2026年9月、男子日本代表は福岡で開催されたアジア男子選手権大会で優勝。
これにより、当初目標としていたロサンゼルス2028オリンピックの出場権を獲得した。
さらに10月20日のシーズン総括では、VNLでの13連勝なども成果として取り上げられた。
一方、10月3日のアジア競技大会男子決勝ではイランに1対3で敗れ、準優勝となっている。
つまり、2026年度の男子代表は、オリンピック出場権獲得という大きな成果を挙げる一方、アジア大会ではさらなる課題も残した。
女子日本代表とビーチバレーボールの強化女子日本代表についても、2026年度はアジア選手権でのオリンピック出場権獲得を目指した強化が計画されていた。
フェルハト・アクバシュ監督体制の2年目として、国内合宿、VNL、アジア選手権という段階的な強化を実施。
10月20日の総括では、VNLのファイナルラウンド進出が成果として挙げられた一方、アジア選手権では掲げた主要目標を達成できなかったことも明らかにされた。
ビーチバレーボールについても、JVAは男女代表の育成、国際大会派遣、若年層の強化を進めている。
2026年のアジア競技大会では、男子の水町泰杜・黒澤孝太組が銅メダルを獲得。女子の柴麻美・村上礼華組も国際舞台で成果を残した。
技術委員会が担う強化方針の決定2026年10月のシーズン総括で注目されたのが、技術委員会の役割だ。
JVAの発表によると、技術委員会は選手の強化・育成やコーチ養成に関する意思決定を担う機関として設置されている。
シーズン総括では、今後の強化課題として次の4点が示された。
- 長身選手、とりわけミドルブロッカーやセッターの発掘・育成。
- 国内大会の長期化を踏まえた日本代表選手のコンディション管理。
- 代表スタッフの専任化と強化環境の改善。
- 試合映像、体力測定、メディカル情報などのデータ活用。
加えて、情報を一元管理し、映像やテクニカルレポートを分析する「バレーボールインテリジェンスハブ」の設置も発表された。
代表強化は監督や選手だけの仕事ではない。選手の発掘から情報分析、医療サポート、スタッフの育成まで、協会全体の仕組みが競技力に影響する段階に入っている。
【2026年度事業計画】JVA FORWARD PLAN 2028が示す5つの重点分野
JVAが公表している2026年度の事業計画は、2026年4月1日から2027年3月31日までを対象とする第17期の計画だ。
その基本方針は、2024年4月に公表された「JVA中長期経営計画」に基づいている。
この計画の正式な構成を整理すると、長期ビジョンが「JVA FORWARD VISION 2040」、中期経営計画が「JVA FORWARD PLAN 2028」、全体の計画名称が「JVA MASTER PLAN」となっている。
JVA FORWARD PLAN 2028の4つの活動の柱JVA FORWARD PLAN 2028では、4つの活動分野と、それらを支える組織運営を設定している。
代表強化
世界と戦える強く、応援される代表チームを育成する。2028年ロサンゼルスオリンピックでは、インドア男女のメダル獲得とビーチ男女の出場を目指す。
競技普及
選手登録数100万人、指導者登録数10万人を2028年度の目標に設定。若年層からシニア世代まで競技環境を広げる。
マーケティング
協賛企業32社以上、協賛収入15億円、ファンクラブ会員15,000人を目標とし、ファン体験や企業との協業を強化する。
社会貢献
環境保護、教育、暴力的指導の撲滅、障害者スポーツ、生涯スポーツなどを通じて、バレーボールの価値を社会に還元する。
組織運営
ガバナンス、コンプライアンス、人材育成、マネジメントを整備し、4つの活動分野を支える。
ここで押さえておきたいのは、上記の数値が2028年度に向けた計画上の目標であり、2026年時点ですでに達成した実績ではないということだ。
JVAは競技人口の拡大だけでなく、協賛収入やファンクラブの拡大も目標に掲げている。これは、競技団体としての財政基盤を強化し、長期的に日本代表や地域の競技環境を支える考え方に基づいている。
2026年度の具体的な重点事業2026年度事業計画では、5つの分野について具体的な施策を掲げている。
| 分野 | 2026年度の主な取り組み | 目指す方向 |
|---|---|---|
| 代表強化 | 国内外の強化合宿、国際大会派遣、年代別代表育成 | LA28に向けた競技力向上 |
| 競技普及 | JVAMRSの普及、登録制度改革、指導者・審判員育成 | 競技人口と活動機会の拡大 |
| マーケティング | 協賛獲得、代表イベント、ファン体験の改善 | 収益基盤の強化 |
| 社会貢献 | 教育、環境保護、暴力問題根絶、生涯スポーツ | 社会的価値の向上 |
| 組織運営 | ガバナンスコード対応、法人化支援、全国ネットワーク強化 | 信頼性と組織基盤の向上 |
特に注目したいのは、都道府県協会の法人化推進だ。
JVAは地域協会の組織基盤を強化することで、全国的な連携を深める方針を示している。
地域協会の運営が安定すれば、学校部活動の地域展開や競技人口の減少といった課題にも対応しやすくなる。
また、登録料などの見直しによって得られる財源は、全国大会、年代別大会、地域大会への支援、指導者・審判員の育成、組織強化などに活用する計画だ。
競技をする人だけでなく、大会を支える人や地域の運営者まで含めて環境を整備することが、2026年度の重要なテーマになっている。
【ガバナンスの現在地】スポーツ団体ガバナンスコードとJVAの課題
日本バレーボール協会を評価するうえで、競技成績と同じくらい重要なのがガバナンスだ。
公益財団法人として、JVAには透明性のある意思決定、適正な財務管理、コンプライアンスの徹底、選手や関係者の権利保護などが求められる。
スポーツ団体ガバナンスコードとは？スポーツ団体ガバナンスコードは、スポーツ団体が健全で透明性の高い組織運営を行うための指針である。
中央競技団体向けのコードでは、組織運営、役員体制、規程整備、コンプライアンス、情報開示などについて具体的な原則が定められている。
日本スポーツ協会の説明によると、対象団体には年1回の自己説明・公表が求められ、適合性審査については原則4年ごとに受審する仕組みが設けられている。
2026年に進んだJVAの組織改革JVAは2026年10月23日付で、スポーツ団体ガバナンスコードの遵守状況に関する自己説明書を更新した。
その資料からは、いくつかの改革が確認できる。
1．ガバナンス委員会の設置
2025年7月25日の理事会でガバナンス委員会規程を承認。事務局内の業務監査や組織運営上のリスク把握を進める体制を整備した。
2．組織規程の整理
2026年3月までに規程類の精査と体系化を完了したと説明している。
3．理事・評議員の多様性確保
2025年6月の理事改選では、外部理事45％、女性理事40％を達成したと公表。2026年6月の評議員改選でも、外部評議員32％、女性評議員48％となった。
4．日本代表選考の透明化
2026年7月22日の理事会では、日本代表選考に関する規程が承認された。選手選考については、代表監督や強化スタッフが素案を作り、関係部会と技術委員会で審議・決定する仕組みが説明されている。
5．内部通報と監査体制
コンプライアンス委員会は原則月1回開催。外部弁護士事務所を通じた相談・通報体制や、監事監査、外部監査法人による監査も整備している。
こうした取り組みは、組織運営を個人の経験や判断だけに依存させず、制度によって管理する方向への転換を示している。
2026年に表面化したコンプライアンス問題一方で、JVAのガバナンスをめぐっては、2026年にも看過できない問題が発生した。
最初に、女子選手の日本国籍取得に関連する上申書問題だ。
2026年3月、協会の正式な手続きを経ず、事実と異なる内容の上申書が作成・提出された問題が報道された。
JVAは、3月18日の発表で、協会として正式に承認したものではなく、ガバナンス体制の脆弱性に起因する問題として厳しく受け止める旨を説明した。
さらに6月10日には、事実関係の確認と原因分析のため、外部弁護士2名とコンプライアンス担当の外部理事1名で構成する特別調査委員会に調査を委託したと発表した。調査結果を踏まえ、再発防止策を検討する方針も示されている。
もう一つは、2026年5月28日に発生した男子日本代表の佐藤駿一郎選手の逮捕事案だ。
JVAは薬物所持容疑による逮捕を公表し、同日付で2026年度男子日本代表への登録を抹消した。
6月には代表選手へのインテグリティ教育や選手選考の見直しなど、対応強化についても発表されている。
逮捕と有罪確定は異なるため、個人の刑事責任と協会の組織的な管理責任は分けて考える必要がある。ただし、代表選手の行動規範や選考過程を含め、協会の管理体制が問われる出来事となった。
ガバナンス改革を評価するための判断基準JVAの組織改革を評価するときは、規程を作ったかどうかだけでは不十分だ。
見るべき要点は次の4つである。
- 透明性： 問題が発生した際、事実関係や調査結果が適切に公開されるか。
- 独立性： 役員や執行部に関する問題を、独立した立場から検証できるか。
- 実効性： 規程や研修が実際の現場で機能しているか。
- 再発防止： 問題の原因を特定し、担当者任せにせず組織全体の仕組みを改善できるか。
2026年のJVAには、代表強化や競技普及の成果と並行して、これらの課題に継続的に取り組むことが求められている。
【日本バレーボール協会】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：日本バレーボール協会の会長は誰ですか？
A1：2026年11月現在の会長は川合俊一氏です。2025年6月25日の理事会で再任され、2026年元日の挨拶では3期目に入ったことを公表しています。
Q2：日本バレーボール協会はいつ設立されましたか？
A2：起源は1927年に設立された大日本排球協会です。1973年に財団法人設立認可を受け、2011年2月1日に公益財団法人日本バレーボール協会となりました。2027年に創立100周年を迎えます。
Q3：日本バレーボール協会の加盟団体には何がありますか？
A3：全国9ブロックのバレーボール連盟、47都道府県バレーボール協会をはじめ、小学生、中体連、高体連、大学、実業団、クラブ、ビーチバレーボールなどの団体や加盟リーグがあります。
Q4：日本バレーボール協会とSVリーグは同じ組織ですか？
A4：別の組織です。JVAは国内競技全体を統括する中央競技団体であり、SVリーグは国内トップリーグとして活動する加盟リーグです。
Q5：2026年度の日本代表強化で最も重要な目標は何ですか？
A5：2028年ロサンゼルスオリンピックに向けた競技力向上です。男子日本代表は2026年のアジア選手権で優勝し、オリンピック出場権を獲得しました。女子やビーチバレーボールでも継続的な強化が進められています。
Q6：JVA FORWARD PLAN 2028とは何ですか？
A6：JVAの2028年を目標とした中期経営計画です。代表強化、競技普及、マーケティング、社会貢献の4本柱と、それを支える組織運営によって構成されています。
Q7：バレーボール選手の登録はどこで行いますか？
A7：JVAの登録管理システム「JVAMRS」で行います。2026年度から新システムに切り替わり、JVA-IDを利用して個人登録、チーム登録、大会申込、資格登録などを管理します。
日本バレーボール協会は、日本代表を支えるだけの組織ではない。小学生からシニアまでの競技環境、全国47都道府県協会とのネットワーク、指導者や審判員の育成、国際大会の運営、スポーツを通じた社会貢献まで、幅広い責任を担っている。
2026年の大きな成果としては、男子日本代表のアジア選手権優勝とロサンゼルス2028オリンピック出場権獲得が挙げられる。加えて、JVAMRSの刷新、JVA FORWARD PLAN 2028に基づく中長期戦略、ガバナンス体制の再整備も進んでいる。
一方で、コンプライアンス問題への対応や、組織運営の透明性確保は引き続き重要な課題だ。
【プロの結論】JVAの本当の評価は代表の勝敗だけでは決まらない日本バレーボール協会の今後を見極めるには、次の3点が重要になる。
1. 競技面： 日本代表の国際大会での成果と、次世代選手の育成が両立しているか。
2. 普及面： 都道府県協会の基盤整備や登録制度改革によって、競技を続けられる環境が広がっているか。
3. 組織面： ガバナンス改革が実際の意思決定やコンプライアンス対応に反映されているか。
2027年の創立100周年は、JVAにとって歴史を振り返るだけでなく、次の100年に向けた組織のあり方を示す節目でもある。
世界で戦える日本代表を育てることと、誰もが安心してバレーボールを楽しめる環境を整えること。その両方を実現できるかどうかが、川合俊一会長率いるJVAの今後を評価する重要な判断基準となる。
